雨後の竹の子のようにゾロゾロ出てきそうな外国人専用風俗店の実態
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東京・渋谷区で、就労ビザを持たない中国人女性を100名以上雇い、外国人客に性的サービスをさせていた風俗店が摘発され、経営者が入管難民法違反（不法就労助長）の疑いで逮捕された。同店は、2008年から現在までに、約5億円を売り上げていたという。 しかし、同様の風俗店は、ほかにも複数存在しているようだ。風俗事情に詳しいジャーナリストは話す。 「経営者も風俗嬢も客も外国人という、日本人には知られざる風俗店が、都内にいくつも存在します。全員外国人のため、警察の捜査の手が及びにくいことが特徴です。池袋には、中国人客専用の本番風俗店が存在しています。経営者は中国人で、入店するためには、中国人であることと、会員の紹介を受けることが条件。店内ではオープンシートのネットカフェのような座席に数十人の女性が座っており、会員はその中から気に入った女性を指名し、2万円を料金として店に払い、一緒にホテルに向かうという手順です。そこで働く女性は、留学ビザか短期滞在ビザで日本に滞在している中国人。特に、短期滞在ビザで入国している女性の中には、中国に子どもを残して出稼ぎに来ているケースも多い」 こうした外国人の外国人による外国人のための風俗店が多数存在する背景には、日本の風俗業界に共通するスタンスが関係しているという。 「外国人による『性の爆買い』も話題になりましたが、合法的に営業している日本の風俗店で、いつでも外国人歓迎という店は全体の5％以下。ほとんどの店舗は外国人観光客の利用を拒否している。言語上のコミュニケーションが取れないことや、会計時のトラブル、女性スタッフへの態度が非常に悪いことなど理由はさまざまですが、そんな中、今回摘発された店のように外国人客専用の風俗店も数年前から目立つようになってきた」（同） 訪日外国人が右肩上がりの増加を続ける中、新たなビジネスチャンスが生まれているようだ。 （文＝広瀬賢） （日刊サイゾー）記事によれば、外国人専用風俗店が増えているというが、これは欧米人向けの専用風俗店が増えるというわけではない。 記事に書かれた内容をよく見ると、今後こういった風俗店が増えると予想されるのは、どうも中国人向けに限ったことのようである。 それはどういうことなのか、順を追って見ていくとしよう。 経営者も中国人、働く女性も中国人、そして客も中国人。 すべて同じ国の人間で固めているが、これは中国人だからできることなのかもしれない。 だから、摘発された風俗店は、いかにも中国人が考えそうなスタイルの店だといえるだろう。 むしろ、この手の風俗店がこれまでなかったことが不思議なくらいだ。 いや、なかったわけではない。 今回のように、100人もの女性を使った大がかりな店がなかったにすぎない。 つまり、今回はあまりにも目立ったから摘発されたということだ。 記事では訪日外国人全体に話を広げているが、外国人専用風俗店といっても、これは中国人に限った話だと言っていい。 それにしても、摘発を免れるために、経営者も店の女性も客も中国人に限定するとは、うまいことを考えたものだ。 これなら、秘密が漏れることはまずないだろう。 なぜなら、中国人は結束が固く仲間を裏切らないからだ。 このようなことができるのは、いろんな国の人々の中でも、おそらく中国人だけだと思う。 それは、中国人が他の国の人々が持たない、独特のネットワークを持っているからだ。 中国人は世界中のあらゆる国に住み、チャイナタウンと呼ばれる街を作るという、独特の暮らしぶりを展開してきた。 また、そういう外国に住む中国人のことを華僑と呼ぶが、華僑は横のつながりが強いことで知られている。 華僑というだけで仕事を斡旋してくれたり、華僑だけに金を貸す金融業がある。 こうして、中国人は中国人どうし、外国の知らない地で助け合って生きてきた長い歴史がある。 これは、他の国の人々にはあまり見られないものである。 中国人にはこのような助け合いのシステムがあるから、経営者・女性・客のすべてが中国人という、今回のような風俗店が誕生する下地があったといえるだろう。 しかし、繰り返すが、他の国の外国人向けに同様の風俗店が出てくることはないと言っていい。 だから、この記事の論調のように、今回の摘発から訪日外国人全体に話を広げると、間違った結論に行きついてしまう。 当局が同様の風俗店を取り締まりたいなら、中国人に限って捜査すればいいのである。 もしこれを訪日外国人全体に広げて大々的に捜査したりすると、莫大な費用がかかった割に、見るべき成果がないというお粗末な結果に終わりそうだ。 今後、2020年東京オリンピックに向けて同様の風俗店が増えるといっても、それは中国人向けに限定されたものだということは、ほぼ間違いないのである。
